アメリカ株（米国株）ネット証券会社ランキング［厳選］

アメリカ株投資を始めるための準備をしよう！

アメリカ株（米国株）投資を始めるためにネット証券口座の開設をする

アメリカ株（米国株）投資を始めるには、まずネット証券会社の証券総合取引口座の開設が必要になります。アメリカの株を取引するからといって、アメリカのネット証券会社に口座を開設する必要はありません。アメリカ株を取り扱っている日本国内のネット証券会社で口座を開設すれば、購入することができます。

なお、投資信託はネット証券会社だけではなく、銀行などで購入できますが、せっかくですので、この機会にネット証券会社に口座を開設しておきましょう。ネット証券会社を選ぶときには、まずアメリカ株を取り扱っているかを確認しましょう。証券総合取引口座があれば株の個別銘柄やETF、投資信託などの取引ができます。口座の開設に費用はかかりません。

スマートフォンでもアメリカ株投資ができる

自分にあったネット証券会社の選び方は当ページ下で詳しく説明していますが、安い取引手数料や簡単な取引方法などを考えると、ネットネット証券会社を選ぶことがおすすめです。パソコンが無くても、スマートフォンがあればアメリカ株投資ができます。専用のスマートフォンアプリを用意しているネット証券会社もあります。

またネット証券会社に口座を持っていると、株価指数や銘柄などさまざまな情報をウェブページで見ることができます。その他にメールマガジンや動画配信などで有益な投資情報やノウハウも紹介されています。投資で成功する大切な条件のひとつである「情報収集」のための重要なツールとなるので、ネットネット証券会社を選ぶときには、どのような情報サービスを受けることができるかも確認するといいでしょう。

ネット証券会社の口座開設からアメリカ株取引まで

ネット証券会社の口座開設で必要な本人確認書類

口座開設の手順はネット証券会社の場合は申込画面で必要事項を入力すれば、通常は５分から１０分程度で完了します。

個人番号カード（マイナンバーカード）や運転免許証などの本人確認資料が必要になるので、事前に準備しておきましょう。入力が完了すれば、早ければ翌日にも口座が開設されます。

郵送で書類の送付が必要な場合でも返送してから１週間程度で口座が開設できます。マネックス証券や楽天証券では証券総合取引口座を開設すればそのまま外国株を購入できますが、ネット証券会社によっては証券総合取引口座とは別に外国株取引口座を開設する必要があるので確認しておきましょう。

これでアメリカ株投資の準備が整いました。口座を開設したからといって、慌てて株や投資信託を購入せず、本書の２章以降の内容をしっかり確認して、自分にあったアメリカ株投資に挑戦してみましょう。投資が初めての人は、すぐに一社に決めず、何社かに口座を開設して使いやすさを比較してから、実際に取引するネット証券会社を決めてもいいでしょう。

3分でわかる！アメリカ株を購入できるネット証券会社とは？

投資スタイルにあわせてネット証券会社を選ぼう

ネット証券会社には、店舗があり営業担当経由で取引する対面証券と、インターネットやスマートフォンで取引するネット証券があります。個別銘柄への投資を考えている人はアメリカ株を取り扱っているネット証券会社の中から選ぶことになりますが、手数料や扱い銘柄数などを考えると、ネット証券をおすすめします。ネット証券では、ネット上でかんたんに口座が開設でき、早ければ数日で取引を始めることができるので、手間や時間が節約できます。

ここでは個別銘柄への投資におすすめのネット証券会社の選び方を紹介していますが、投資信託の場合でも、取引の自由度などを考えると、やはりネット証券会社から選ぶといいでしょう。

チェックポイントは手数料と銘柄数

ネット証券会社を選ぶひとつめのポイントは手数料です。株を売買したときには「取引手数料」がかかります。さらに、アメリカ株は米ドルで取引するので、日本円から米ドル、米ドルから日本円へ両替するときに必要な「為替手数料」が発生します。

取引手数料は、多くのネット証券会社では取引金額の0.45％、１取引当あたり無料～最高20ドルとなっていますが、DMM.com証券では無料となっています。

為替手数料は１米ドル当たり片道0.25円が目安となるので、この金額を基準に判断するといいでしょう。また、楽天証券では取引手数料や投資信託残高などに応じて楽天ポイン

トがもらえます。普段からポイントを貯めている人にとっては大きなプラスポイントとなるでしょう。

取扱銘柄数も確認しましょう。日本でも知られているアップルやアマゾンなどの大企業は、ほとんどのネット証券会社で扱っているので問題ありませんが、自分だけのこだわり企業や将来成長が期待できる中小企業などへ投資したい人は、取扱銘柄数も大切なチェックポイントとなります。マネックス証券では3700銘柄以上、SBI証券では4000銘柄以上を取り扱っています。

その他に取引時間も要チェックです。日本とアメリカには時差があり、株式市場が開いている時間にリアルタイムで売買できるとは限りません。自分のライフスタイルに合わせて注文が出せるか確認しましょう。楽天証券では８時～翌６時まで、マネクス証券では24時間発注が可能です。

また、特定口座やNISAへの対応状況も大切なポイントです。その他、注文方法や情報サービス、アプリ対応についても確認しておきましょう。さらに、ネット証券会社では口座開設や取引開始でのポイント付与や手数料の優遇など、さまざまなキャンペーンを実施しているので、各社のホームページなどで確認するといいでしょう。

アメリカ株投資で使えるネット証券口座の選び方

アメリカ株への投資を考えているものの、言語や時差の壁から取引に不安を覚える人もいるだろう。だがインターネット証券を利用すると、アメリカの株式市場に上場する個別株やETF（上場投資信託）へも日本語で手軽に、低コストで投資できる。８月時点では、SBI証券や楽天証券、マネックス証券、欧州銀行系のサクソバンク証券のほか、DMM.com証券、PayPay証券などでアメリカ株への投資が可能だ。

松井証券も2022年２月からアメリカ株の取り扱いを始める予定だ。アメリカ株の取扱銘柄数が多い、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、サクソバンク証券、DMM.com証券の5社の特徴を比べてみた。

まずアメリカ株を取引するには、証券総合口座に加えて外国株式取引口座を開設することが必要だ。ただし、SBI証券や楽天証券などでは総合口座を開けば、自動で外国株の取引口座も開設される。税務申告が不要となる特定口座については、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の３社が利用できる。一方、サクソバンク証券は利用できないので注意が必要だ。

手数料割引コースや配当金投資に違いがある

取引方法は、おおむね日本の株式と同じだ。銘柄を選び、取引数量と取引方法（成り行き、指し値など）、指し値ならば価格を指定して発注します。日本株の取引と異なる点としては、為替手数料が挙げられる。日本円を米ドルに交換したうえでの取引となるため、両替に1ドル当たり片道25銭（サクソバンク証券は0.25％）の為替手数料がかかります。

ちなみに、マネックス証券では21年８月時点では、買い付け時の為替手数料が無料だ。証券会社によっては円のまま取引できる会社もあるが、取引のつど為替手数料がかかる点は同じなので注意しましょう。

売買手数料では、SBI証券、楽天証券、マネックス証券とも約定代金の0.495％（税込み）、上限手数料は22ドルなどとほぼ横並び。ただ、楽天では「超割コース」を選ぶと、取引手数料の1％がポイントバックされる。またサクソバンク証券は取引金額の0.2％（最低最低5ドル、上限15ドル）とほか３社より安い。積立や配当金再投資も取引方法や注文方法に関しては、各社さまざまなサービスを提供しています。

例えば、SBI証券とマネックス証券では、アメリカ株式を定期買い付け（積み立て投資）できます。SBI証券は、買い付ける株数か金額を指定し、金額指定の場合は外貨決済か円貨決済かを選べます。マネックス証券は100ドル以上で金額を指定します。どちらも年２回のボーナス月の積み立てができ、NISA口座での定期買い付けも可能です。

マネックス証券やサクソバンク証券では、指定した銘柄に配当金が出た場合に配当金の金額を上限に自動的に買い付けする「配当金再投資サービス」を提供。サクソバンク証券の場合には、配当金再投資での買い付けは売買手数料が無料です。

マネックス証券やサクソバンク証券の２社は注文方法の種類も多いです。指し値注文や成り行き注文はもちろん、「指定した金額以上（以下）になったら買い（売り）」などの注文ができる逆指し値注文や、価格変動に合わせて逆指し値注文を自動修正でき、決済注文に便利な「トレーリングストップ（トレールストップ）注文」も使えます。注文可能時間ではサクソバンクが24時間と最も長い。各証券会社とも立会時間外を含めて取引ができるので、突然のニュースや相場変動にも対応しやすいです。

各社が提供するサービスを上表にまとめてみました。アプリで気軽に投資できるかもネット証券会社の口座を選ぶ際にはポイントとなります。また表にはありませんが、DMM.com証券、PayPay証券もアメリカ株を扱っています。DMM.comは銘柄数が973と他のネット証券会社４社に見劣りするものの、売買手数料は約定金額にかかわらず0円と最も安いです。

またアメリカ株を日本株での信用取引の担保にできるサービスも特徴。137銘柄を扱うPayPay証券は1銘柄1000円から好きなタイミングで積み立てができるサービスを提供しています。また設定した金額と日付で自動売却する機能もあります。なお取引には、直近の気配値や市場価格を参考に算出される基準価額に0.5％（現地時間９時30分～16時、それ以外は０．７％）のスプレッドを加算（売却時は減算）した取引価格で行われます。

各社のサービス内容などを比較して、自分の取引スタイルに適したネット証券会社の口座を選びまましょう。

覚えておきたいネット証券会社の口座の種類

「特定口座」は税金の計算が楽になる

上場株式や投資信託などの取引では譲渡益（売却して得た利益）・配当・分配金に対して税金がかかるため、損益を計算する必要があります。証券会社の取引口座には「一般口座」と「特定口座」があり、特定口座では１年間の取引の売買損益を証券会社が計算し、特定口座年間取引報告書を作成します。一般口座では自分で損益を計算することになり、株や投資信託などの取引が多いと、買った価格や売った価格を確認して計算する必要があるため、かなりの時間と手間がかかる場合があります。基本的には特定口座を選ぶといいでしょう。

また、特定口座では「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」を選ぶことができます。「源泉徴収あり」では、会社員の給料から税金が天引きされるのと同様に、株などの譲渡益から事前に証券会社が税金を差し引いて納税します。源泉徴収で納税は完了するので、確定申告は不要です。

ただし、複数の口座で取引をして、一部の口座で損失がでた場合は、他の口座と損益通算できるため、「源泉徴収あり」でも確定申告した方が得になる場合があります。「源泉徴収なし」では証券会社が交付する特定口座年間取引報告書にもとづいて自分で確定申告をする必要があります。

個別銘柄投資をする場合は、必特定口座に対応している証券会社を選びましょう。確定申告する譲渡益は円で計算することになるため、取引ごとの米ドルでの価格だけではなく、取引時点でのドル円レートも必要となり、計算はかなり煩雑となります。そのためにも特定口座を選ぶことは必須となります。

取引口座の種類

利益が非課税になる「NISA口座」

NISA（非課税特定口座）とは、株や投資信託などの取引で得た利益や配当などにかかる税金が非課税になる制度です。特定口座や一般口座では、上場株式や投資信託の譲渡益や配当・分配金に20.315％（復興特別所得税含む）の税金がかかります。NISAには「一般NISA」と「つみたてNISA」があります。

一般NISA口座では毎年120万円までの資金を５年間、合計600万円まで非課税で運用できます。また、つみたてNISAでは年間40万円で20年間、合計800万円までが非課税枠となります。

一般NISA口座とつみたてNISAは同じ年では同時に利用できず、どちらかを選ぶことになります。アメリカ株口座でもNISAに対応しているので、口座開設の際に確認しておきましょう。なおNISAでは損失があっても他の口座との損益通算ができません。また、2024年から新制度が始まる予定になっているので注意が必要です。

一般NISAの仕組み

アメリカ株（米国株）おすすめのネット証券会社とは？

アメリカ株（米国株）の取引を始める場合、日本株とはいくつか違いがあります。今回はアメリカ株（米国株）を購入する場合に知っておきたい日本株との違いやネット証券会社の選び方を紹介します。

思わぬ落とし穴にハマらないように要点を押さえておきましょう。

ネット証券会社に口座開設したらおすすめ米国株銘柄を探そう

米国株への投資で大きな利益を求めるのであれば、やはり個別銘柄への投資となります。どのような企業に投資を行えば、大きな利益を得ることが可能なのでしょうか。そもそも、どうやって銘柄を探せば良いのでしょうか。米国株投資において重要となる、有望株を探すための情報取得方法や、参考にすべき指標や数値などのポイントを紹介します。