NYダウは、世界で最も注目されている米国の株価指数のひとつです。
世界中の株価への影響力も大きく、NYダウが急落するとその煽りを受けるほどです。
そんなNYダウの特徴や構成銘柄を知ることで、先行き見通しや騰落率を予想できるかもしれません。
金融市場の需要指標、NYダウの特徴や算出方法、歴史的記録などを解説します。
NYダウとは
NYダウは、米国を代表する30の企業で構成されているもっとも有名な株価指数です。
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出しています。ダウ工業株30種平均の略称で、NYダウと呼ばれることが一般的です。
わずか30銘柄であるため、必ずしも米国市場全体の動きをあらわす指標であるとは言えません。また時代の流れを反映し、不定期で銘柄の入れ替えが行われています。
歴史
NYダウは、1884年には既にダウ平均の名称で公表されていましたが、当時の米国の産業構造を反映した鉄道事業が中心の構成でした（鉄道株9種、工業株2種）。
1800年代末の経済発展を受け、従来のダウ平均（現在の輸送株20種平均）と分離する形で、1896年に農業、鉱工業などの12銘柄により、新たなダウ工業株平均の算出が開始。1916年には20銘柄、1928年には現在の30銘柄に拡大されました。
1999年11月に初めてナスダック上場企業（インテルとマイクロソフト）から選択されたことを皮切りに情報通信業や医療などのサービス業を取り込みながら、2020年8月末以降は6社がナスダック上場企業となっています。
2018年6月25日にゼネラル・エレクトリックが除外されことで、算出開始時の構成銘柄として残っている会社はなくなりました。
運営会社
NYダウはダウ・ジョーンズ社により公表されていましたが、2010年にダウ平均株価に関する所有権のうち90%がCMEグループに対して6億750万ドルで譲渡されました。
その後に、ダウ・ジョーンズ・インデックス社の公表に移行し、さらに2012年7月にS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスの算出に移行しました。
算出方法
NYダウは、構成銘柄の株価の合計を除数で割り算出される株価平均型の指数です。構成銘柄の入れ替えや株式分割時などは必要に応じて除数を調整し、指数の連続性は保たれます。
銘柄入替
NYダウの銘柄入れ替えは10年で5回程度の不定期で行われます。米国の主力産業の変遷に合わせて数年に一度銘柄変更が行われるようになっています。2010年代には、これまでの農業や製造業、鉱業中心の構成からサービス業やハイテク企業などが加わった構成へと変わってきています。
今が旬の銘柄を採用するため、NYダウは基本的に上昇するように構成されているといわれています。
NYダウの採用銘柄の変遷
2000年以降のNYダウの採用銘柄の変遷となります。
2020年は、2013年以来の大幅な構成銘柄入れ替えでした。また2011年には時価総額が世界最大であったエクソンモービルが構成銘柄から外れることは、米国における資源・商品関連企業の地位の低下を反映した大きな変化となりました。
| 年月 | 追加 | 除外 |
| 2004年4月 | アメリカン インターナショナル グループ | AT&T |
| ファイザー | イーストマン コダック | |
| ベライゾン コミュニケーションズ | インターナショナル ペーパー | |
| 2005年11月 | AT&T （旧SBC、買収後に社名変更） | SBC コミュニケーションズ |
| 2008年2月 | バンク オブ アメリカ | アルトリア グループ |
| シェブロン | ハネウェル・インターナショナル | |
| 2008年9月 | クラフトフーズ グループ | アメリカン インターナショナル グループ |
| 2009年6月 | シスコシステムズ | シティグループ |
| トラベラーズ カンパニーズ | ゼネラルモーターズ | |
| 2012年9月 | ユナイテッドヘルス グループ | クラフトフーズ グループ |
| 2013年9月 | ビザ | アルコア |
| ゴールドマン サックス グループ | バンク・オブ・アメリカ | |
| ナイキ | ヒューレット パッカード | |
| 2015年3月 | アップル | AT&T |
| 2017年9月 | ダウ・デュポン（デュポンがダウ・ケミカルと合併） | ー |
| 2018年6月 | ウォルグリーン･ブーツ･アライアンス | ゼネラル・エレクトリック |
| 2020年8月 | セールスフォース・ドットコム、アムジェン、ハネウェル・インターナショナル | エクソンモービル、ファイザー、レイセオン・テクノロジーズ |
期間：2000年～2020年
NYダウに関する記録
歴史的に上昇し続けているNYダウは、1896年8月の最安値（28.48ドル）から2021年6月までに1200倍以上上昇しています。
そんなNYダウの騰落率や最大上昇幅などは、そのほとんどが新型コロナショックが猛威を振るい市場が急変した2020年3月に集まっています。
| 史上最安値：28.48ドル（1896年8月8日） 史上最高値：35091ドル（2021年5月10日） |
最大騰落率
| 最大上昇率：＋8.26ドル （15.34%） 年月日：1933年3月15日 当時のNYダウ：62.10ドル 出来事：世界恐慌、イラン・イラク戦争 |
| 世界恐慌の最中、フランクリン・ルーズベルト大統領が国民向けにラジオ演説を実施。 ニューディール政策が始動しはじめた直後のアメリカで混乱する国民の不安を取り除き、恐慌を克服する第一歩となりました。 |
| 最大下落率： －507.99ドル（–22.61%） 年月日：1987年10月19日 当時のNYダウ：1,738.74ドル 出来事：世界的金融危機 |
| 香港を発端に起こった世界的な株価大暴落。S&P500先物は29%の下落とNYダウよりも下落幅が激しくなりました。取引量があまりにも多くなったため、当時の処理機能や通信システムが遅延・停止し注文が1時間以上も滞る結果となりました。これがより混乱を招き、下落に拍車を掛けたといわれています。 |
最大騰落幅
| 平均上昇率：2,112ドル（11.37%） 年月日：2021年3月24日 当時のNYダウ：20,700ドル 出来事：新型コロナウイルス |
| 新型コロナウイルスの感染拡大による経済的打撃を防ぐ処置として、議会で2兆ドル規模の大型経済対策をめぐり「与野党の合意が近い」との報道を好感しました。 またトランプ大統領が「外出自粛などの規制を近く緩和したい」、「イースター休暇あたりまでに生産活動を再開したい」などの発言も買い材料になったとされています。 これにより、航空株や金融・エネルギー関連株が急騰。需給面では、前週に世界の中央銀行の一斉緩和が急落を招いたことによる極端な売り方向への偏りが調整される動きも考えられます。 上昇幅は歴史的となりましたが、上昇率においても1933年の世界恐慌時に次ぐ記録的な相場となりました。 |
| 最大下落幅：-2,997ドル （-12.93%） 年月日：2021年3月16日 当時のNYダウ：20,100ドル 出来事：新型コロナウイルス |
| 週明けの早朝にFRBをはじめ、日本銀行が相次いで追加の金融緩和を実施。 市場参加者も予想外の急激な金融緩和は、株式の投げ売りにつながりました。 米国株式市場は、取引開始直後にサーキットブレーカーが発動。取引再開後も投げ売りは止まらず、トランプ大統領がリセッションに陥る可能性があるとの発言を受けて大引け直前に3000ドルを超える暴落に見舞われることとなりました。 この前の週には2000ドルを超す下落幅があったものの、そこからさらに下げ幅が拡大し、底の見えない相場となりました。 下落率はブラックマンデーに次ぐ記録となり、コロナショックがいかに歴史的衝撃を与えたのか分かる出来事となりました。 |
NYダウとS&P500の比較
米国株を代表するNYダウとS&P500は年平均で8％程度上昇しています。
長期的にどちらに投資をすれば良いのか気になるところですが、これは非常に難しい判断となります。
何故なら、算出開始以来、このふたつの指数は同じように上昇してきているからです。
2010年からであればS&P500、1985年からであればNYダウ。さらに遡り1970年代からであればS&P500などと、どちらかが常に高いパフォーマンスを発揮しているわけではなく、時代によって入れ替わってきています。
●NYダウとS&P500の株価推移
期間：1985年～2021年6月
月ごとのパフォーマンスにフォーカスしても、似たような値動きとなっています。
| 最大平均上昇率の月 |
| NYダウ：4月 S&P500：4月 ナスダック：1月 日経平均：4月 |
| 最大平均下落率の月 |
| NYダウ：9月 S&P500：9月 ナスダック：9月 日経平均：9月 |
そのため、どちらに投資をすれば良いかという答えは過去の株価推移では判断付きません。しかし、組み入れ銘柄数が多いS&P500の方が安定感があるとされています。
NYダウまとめ
世界経済の先行きを表している株価指数、NYダウについて解説しました。
ダウ工業株30種平均となっていますが、今では2割が情報サービス関連となっており、その形を変えつつあります。つまり、アメリカの代表的な業種の株価平均と考えることもできます。
そんな米国を代表する30社が構成された株価指数とS&P500のパフォーマンスがほとんど変わらないことは、意外感があるでしょう。
このあたりは、過去20年間で見るとTOPIXより日経平均の方が強い動きとなっている日本株とは違い、米国株全体の強さを表しているといえます。
