イノベーションの中心は米国にあり！投資先に迷ったら・・・

皆さんの身の回りには、米国発の商品やサービスが溢れていることをご存知ですしょうか？「そんなこと知っているよ」と思うかもしれませんが、想像以上に私たちの生活と米国企業製品やサービスは密接につながっています。

そこで今回は、常に時代の最先端を行く米国で「イノベーション（技術革新）」を成し遂げてきた有名企業や、サービス紹介をしていきたいと思います。

IT業界を牽引してきた米国の超有企業！

世界最大規模の検索プラットフォームを持つグーグル

まず紹介するのは、1998年に設立されたグーグル（Google）です。

世界最大規模のの検索プラットフォーム「Google」を提供していることで有名です。それ以外にも、メール機能としての「Gmail」や資料作りに便利な「Google drive」、リモートワークに欠かせないビデオ会議機能である「Google meet」なども提供しています。

ちなみに、国内・世界での検索エンジンシェアランキングは、「スマホ版」「PC版」ともに、Googleがトップになっています。国内に限っては約67%程度のシェア率ですが、世界規模でみてみると、「約90%」Googleがを占めています。

この高いシェア率の背景には、ユーザーに質の高いコンテンツを提供し続けていることがあげられます。現在の「ネットで調べれば済む」という状況を作り上げたのは、Googleのおかげといっても過言ではないでしょう。

スマートフォンを世に普及させたApple社

アップルは、iphoneやiPad、Macなどでお馴染み、1976年、スティーブ・ジョブズ氏によって設立されました。

同社は、常に時代の最先端を行くデバイスを発表し続けてきました。以下はAppleの代表的な製品を抜粋して年表にしたものです。現状に満足することなく、常に製品開発をおこなってきたのが分かりますよね。

携帯型音楽プレイヤーの発表からわずか6年で「iPhone」を発表しており、2017年にはポートレート機能や顔認証を搭載したiPhone X、2019年には、高機能カメラを搭載したiPhone 11が発売されました。

こうした製品発表の歴史からも、アップルの技術力の高さが見て取れます。

日本国内でもApple製品は大人気で、スマホシェア率としては、年ごとにばらつきはあるものの、約55％をiPhoneが占めています。

「Androidと五分五分ではないかのか」と思うかもしれませんが、Androidは多数の会社が製品提供しています。一方で、iPhoneはApple1社のみが提供しています。1社でスマホシェア率50%越えは、まさに偉業といえます。

世界最大規模のECサイトを運営する「Amazon」

次に紹介する有名米国企業は世界最大規模のECサイトを持つ「Amazon社」です。皆さんも一度はAmazonで買い物をしたことがあるのではないでしょうか。

1994年に設立されたAmazon社は、今では、世界最大規模のECサイト「Amazon」や動画視聴のサブスクリプリョンサービス「Amazon Prime Video」、電子書籍を取り扱う「Kindle」など多岐にわたるサービスを提供する多角企業へと成長しています。

日本のECサイト利用者数においても、Amazonがトップを占めており、2020年4月時点において、5200万人以上のユーザーが利用しているとされています。

PC、オフィスソフトといえば「マイクロソフト」

Windowsやword、Excelといえば、マイクロソフト（Microsoft）です。いくらApple社のMacが普及してきたとは言え、Microsoftの製品は日本で根強い人気を誇っています。

実際、2019年に開催された、IT・デジタル家電の年間販売数量No.1メーカーを表彰する「BCN AWARD 2019」では、「OS部門」、「総合ソフト部門」、「データベースソフト部門」、「表計算・グラフソフト部門」、「プレゼンテーションソフト部門」の５部門で国内シェアNO.1を獲得する人気ぶりです。

最近では「One Drive」を始めとしたクラウド事業の業績ものばしており、今後のサービス拡大にも目が離せません。

近年注目を集めている米国成長企業

続いては、近年急成長を遂げてきた米国企業紹介です。それでは、Netflixからみていきましょう。

お家時間の強い味方「Netflix」

「Netflix」は、世界に1億6千万人以上の会員を持つ、動画配信サービス「Netflix」を展開する米国成長企業です。日本のユーザー数も年々増加しており、2019年時点でおよそ300万人の会員がいるとされていました。

2020年3月以降は、コロナ禍で在宅時間が世界的に増えたため、1500万人ほどユーザー数が増加したようです。

Netflixはテレビとは違い、自分の好きな番組、映画を好きなときに好きなだけ見れるため、今後もテレビにとって変わるエンタメ媒体として重宝されそうです。

新しい便利を提供した「Uber」

最後に紹介するのは、日本では「Uber eats」でお馴染みのウーバー（Uber）です。

ウーバーは、「自動車配車ウェブサイトおよび配車アプリ」や、配達サービスの「Uber eats」の提供を行なっている米国の注目企業です。特に、「車の所有者が使っていない間は、他の人に貸しだす」という新しいカーシェアの枠組みを作り話題を呼びました。

また、日本国内では、いろんな種類の食べ物を購入できる配達サービスの「Uber eats」が人気を集めていますね。

外にでると、最低一人はUber eatsの配達員を目にするような気がします。それだけ、日本でも利用されているということですね。

まとめ

そして、これからも米国企業の成長は続くはずです。投資先に迷っているかたは、米国企業の成長性にベットし、その企業の株を買ってみてはいかがでしょうか。