ESG ETF「SUSA」~ESG米国株銘柄にETFで投資する

ESG ETF「SUSA」の概要

SUSA（スーサ）* iシェアーズ　MSCI 米国 ESG セレクト ETF （iShares MSCI USA ESG Select ETF）は、米国の大型株および中型株に社会的配慮を施したエクスポージャーを提供します。環境、社会、コーポレート・ガバナンス（ESG）に関する社会的価値観を反映しているかどうかで判断されるESG評価が最も高いMSCI USA企業を保有しています。

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追及しているインデックスはMSCI USA Extended ESG Select Indexです。そのため、タバコや民間銃器に関与している企業や、MSCI ESGのスコアが低い企業はインデックスから除外されています。SUSAは、ESGスコアに比例して保有銘柄の重み付けを行います。同時に、有価証券のウェイトを5％に制限し、MSCI USAインデックスからのセクター偏差を3％に制限することで、ファンドが株式市場から大きく乖離しないようにしています。

インデックスの構成銘柄は四半期ごとに見直されます。当ファンドは2017年7月までティッカーKLDで取引されていました。2018年6月1日以前は、当ファンドはMSCI USA ESGセレクト・インデックスを追跡していました。

SUSAの構成株式銘柄（15銘柄）

SUSAの株価推移チャート

SUSAとS&P500株価指数、SPY（SP500ETF）との比較

SUSAの経費率

経費率も低く、保有銘柄はESG投資の対象となりやすく、機関投資家の資金が入りやすいと言えるでしょう。コアとなるポートフォリオのETF銘柄としてもいいのかもしれません。ESG投資やインパクト投資ついてまとめてみました。

ESG投資とは？

ESG投資は、SDGともインパクト投資とも呼ばれることがあります。インパクト投資についてのレポートです。

• インパクト投資は引き続き注目されています。
• 近い将来、インパクト基準の基準が確立されるでしょう。
• インパクト投資家は、伝統的な投資手法と同様の結果を得ることができるかもしれませんが、利益を実現するためにはより長い投資期間が必要になるか

最近、伝統的な社会的責任投資からインパクト投資への進化を目の当たりにしています。社会的責任投資家は「害を与えない」というアプローチをとるのに対し、インパクト投資はより積極的で、ポジティブなインパクトを生み出すことに加え、透明性のある方法でインパクトを測定することを目指しています。今日の消費者は、「良いことをして、良いことをする」ブランドに惹かれ、こうした企業の株主価値を高めています。現代の文化が進化するにつれ、この傾向はますます強まり、投資家に大きな市場機会をもたらすと考えています。

インパクト投資は約800億ドルの市場で、毎年成長しています。多くの投資家は、インパクト投資では平均よりも低い、あるいは譲歩したリターンを受け入れる必要があると考えています。しかし、そのようなことはありません。ケンブリッジ・アソシエイツ社が実施した比較パフォーマンス分析によると、投資家は他の伝統的な投資手段と同様の結果を得ることができますが、利益を実現するためにはより長い投資期間が必要となる場合があります。また、Global Impact Investing Networkが行った調査によると、投資家が期待するリターンは、インパクト投資において圧倒的に満たされるか、それ以上であることがわかりました。

インパクト投資は、新興国や先進国の市場で行われ、持続可能な農業、クリーンテクノロジー、マイクロファイナンス、手頃な価格の住宅などの分野で世界的な課題を対象としています。新しい投資配分として、インパクト投資に適していると定義される企業の範囲は、投資マネージャーによって異なります。パブリック・インパクト・カンパニーを考えるとき、フェイスブック（NASDAQ:FB）、テスラ（NASDAQ:TSLA）、ソーラー・シティ（OTCPK:SCTY）などのビジネスを思い浮かべます。しかし、注目すべきインパクト企業の多くは、パタゴニア、トムス、ワービー・パーカー、スライブ・マーケットなどのプライベート企業です。

将来的には、インパクト投資の定義について、より普遍的な投資基準が示されることが期待されています。現在のところ、投資家は自分の投資の優先順位に合った機会を見極める責任があります。ファンドの選択肢は、直接的なLeap Frog Investmentsから、Microsoft (NASDAQ:MSFT)やJPMorgan (NYSE:JPM)などの企業をポートフォリオに含む間接的なVanguard Social Index Fund (MUTF:VFTSX)まで、大きく異なっています。公私ともに資金調達に成功した彼らを目の当たりにして、インパクト投資の探求に惹かれっる投資家が増えています。

インパクト・カンパニーに投資する際には、3つの特徴があると考えています。この3つの特徴に沿って、様々なレベルの倍率が設定されており、消費者や投資家が社会的に優れた企業との取引を望むようになれば、この倍率はさらに上昇すると考えています。

1つ目は、「直接的な寄付」です。飢餓に苦しむ国々に1億500万ドルを寄付したGeneral Mills (NYSE:GIS)や、ハッシュタグを使ってソーシャルメディア上で誰でも簡単に安全でバイラルな寄付ができるソーシャル・ペイメント・プラットフォームのGoodworldなどが思い浮かびます。#donate Goodworldは、寄付と慈善活動を破壊するもので、Facebook、Warby Parker、Tomsと並んで、Fast Companyの2016年世界で最も革新的な企業の一つにノミネートされました。さらに、資金調達プラットフォームのHandUpは、貧困に焦点を当てた非営利団体と、その団体が支援する人々のために寄付を募っています。HandUp社の慈善寄付プラットフォームは、非営利団体や寄付者に、地域の貧困に影響を与えるための新しくシンプルで透明性の高い方法を提供しています。

2つ目の分野は、教育の改善にあります。教育テクノロジー分野は、過去4年間で驚異的な成長を遂げています。TracxnGlobal EdTechレポート（2016年3月）によると、過去10年間で99億ドル以上がEdTech分野に投資されており、2015年だけでその3分の1以上が投資されています。Leap Frog社（NYSE:LF）は、幼児向けのインタラクティブな学習ツールを長年開発してきました。ABCの親会社であるAge of Learningは、最近10億ドルの評価額で1億5000万ドルを調達しました。ABCの親会社であるAge of Learningは、最近1億5000万ドルを調達し、10億ドルの評価を得ました。BrightWorldは、小学1年生から5年生を対象とした新規参入企業です。BrightWorldのCEO兼創設者であるJudy Bellettiは、9歳の時点での子供の語彙力がキャリアの成功を大きく左右することを発見しました。長年教師として、また子供向けカリキュラムの開発者として活躍してきたJudyとそのチームは、高品質なアニメーションとインタラクティブな環境を語彙学習に導入するため、インタラクティブ性の高い電子書籍シリーズを開発しました。彼らの最初のインタラクティブなアプリはヒットしています。

最後に、健康増進が大きな関心事となっています。Fitbit（NYSE:FIT）は、リマインダーやトラッキングによって健康を改善することを目的としたデバイスを作っている有名な企業です。Techstarsの支援を受けたImpact Health社は、データと予測モデリングを用いて、オンラインでの健康保険の購入をシンプルで透明性のあるものにしています。この会社は、薬の種類や医師の診察回数などの顧客データを基にしたアルゴリズムを開発し、健康保険を直接購入している米国の9800万人の人々に透明性のあるコストを提供しています。Soma社は、美しいデザインの持続可能な水分補給製品を製造しています。浄水器、カラフェ、ピッチャー、ガラス製の水筒などがあり、Target (NYSE:TGT)、Bed Bath & Beyond (NASDAQ:BBBY)、Amazon (NASDAQ:AMZN)、Bloomingdale’s、Athleta (NYSE:GPS)、Starbucks (NASDAQ:SBUX)などで販売されています（一部、近日販売予定）。また、すべての購入品はCharity.Waterをサポートします。また、購入金額に応じて、世界的な水危機の解消を目指す非営利団体「Charity: Water」を支援します。Somaはすでに7カ国で8,600人以上の人々を支援しています。

投資家や消費者が自分のお金で何かを変えたいと考えるようになれば、インパクト・カンパニーは急速に成長していくと思います。また、JOBS法によって初期段階の投資が民主化されたことで、インパクト・カンパニーにとってポジティブで大きな変化が起こると期待しています。

ESGに加えて人権問題もポートフォリオに加えてみる。

アセットアロケーションの際に、人権問題について考えることはあまりありません。先進国では、現代の奴隷制、児童労働、先住民の土地使用権の侵害など、人権侵害を時代錯誤として扱うことがほとんどです。あるいは、活動家や政府の規制当局、企業の取締役会など、他の誰かが対処すべき問題として片付けてしまいます。

しかし、環境・社会・ガバナンス（ESG）の要素を投資運用の主流に取り入れるのと同様に、人権や安全労働の基準を投資判断に適用することには、説得力のある理由があります。さらに言えば、人間を人道的に扱うビジネスを慎重に検討することには、完全に健全な財務的根拠があります。人権に関するリスクは産業によって異なり、例えば、採掘産業、衣料品産業、食品産業などのいくつかの分野では、特に危険性が高いとされています。では、人権問題をアセットアロケーションの検討に組み入れた場合、あるいは組み入れられなかった場合、どのようなリスクと機会があるのでしょうか。人権問題を考慮に入れない場合、以下のようなリスクがあります。

オペレーショナル・リスク

これは、特に採鉱セクターでは非常に大きな問題です。例えば、新規の採掘プロジェクトを受注する際に想定されるリスクの多くは、技術的なものではありません。これは何を意味するのでしょうか？ボイコット、工場の閉鎖、地域社会との関係などが、プロジェクトの遅延や脱線の原因となる可能性が高いのです。土地の測量や重機の運搬など、プロジェクト開始時に必要な多額の資金を考えれば、これらは経済的に破滅的なシナリオです。しかし、先見の明を持ち、対話を重ねることで回避することができます。

法的規制リスク

国連責任投資原則（UNPRI）のようなソフトロー・スタンダードは、しばしばハードローの前段階となります。人権に関連して厳密に施行され、拘束力のある法的な法令はほとんどありませんが、英国の現代奴隷法（Modern Slavery Act 2015）やカリフォルニア州のサプライチェーンの透明性に関する法律（Transparency in Supply Chains Act）は、将来の規制に道を開く可能性があります。

2008年のナイジャー・デルタでの石油流出事故を受けて、ロイヤル・ダッチ・シェル（NYSE:RDS.A）（（NYSE:RDS.B））は、健康被害、環境被害、経済被害に対する補償として、ボド族のコミュニティに8,400万ドルを支払うことに合意しました。この金額は大企業にとっては些細なことかもしれませんが、公共の利益には価値があるという考え方はますます受け入れられています。人為的な災害によって生命や生活が脅かされた場合、これらの天然資源に依存している人々は補償を受けるべきであると、裁判所は認めています。

レピュテーション・リスク

罰金や訴訟に加えて、人権侵害とそれに伴う報道には大きなレピュテーション・リスクがあります。ソーシャルメディアのおかげで、非政府組織（NGO）や報道機関は、これまで以上に迅速かつ広範に人権侵害に関する情報を発信することができるようになりました。このような状況は、人権侵害に関わる企業にとっては最悪の事態となります。

その一例を挙げましょう。2013年にバングラデシュで発生したラナプラザ工場の崩壊は、世間を大いに騒がせました。この工場に衣料品の生産を委託していた企業は、その名前が公表されたことで被害を受けました。瓦礫の中からその企業のラベルが発見されたことで、多くの人が特定の小売業者での買い物を控えるようになりました。投資家や企業は、人権問題を無視すれば確かに損をします。しかし、人権問題を考慮することで、どのような利益が得られるのでしょうか。

株式市場での資本コスト

企業の社会的責任（NYSE:CSR）やESG要素に注意を払っている企業は、単独でのリスクが低いことが研究で示されています。これと引き換えに、投資家は低いリターンを取ることを望んでいます。また、このことは、これらの人権リスクが市場で認識され、それに応じて価格が設定されていることを示唆しています。

政府との契約と貿易市場

政府は商品やサービスの最大の買い手であることが多く、一般的にサプライチェーンに人権侵害がないことを保証するための購買ガイドラインを持っています。同様に、欧州連合などの貿易市場では、奴隷労働で生産された疑いのある製品を拒否しています。

従業員のモチベーション

安全な労働慣行は、従業員の定着率、生産性の向上、および製品全体の品質向上につながります。

マーケットシェア

これは最も重要なことかもしれませんが、持続可能な活動を投資戦略に取り入れることで見過ごされがちなメリットです。売上は利益につながります。お客様は、自分と同じ価値観を持つ企業に対して、より忠誠心を持ちます。フェアトレードのコーヒーやトムスの靴など、買ってよかったと思える商品には、プレミアム（多くの場合、かなりの額）を支払うことも厭いません。人権問題は、サプライチェーンの中にあります。

今の時代、私たちが購入する8ドルのTシャツは、おそらくその生産、流通、またはその両方のどこかで搾取が行われています。使い捨てのファッションを買わないようにしている人もいます。消費者として、私たちは自分の財布で投票するというコンセプトを理解すべきです。投資家はすべてのものの半分以上を所有しています。これは大きなチャンスです。経済的な理由であれ、倫理的な理由であれ、私たちが力を合わせれば、変化を起こすことができます。

先進国の多くの人々は、反グローバリゼーションの取り組みや移民に対する反感の前に無力感を感じています。貿易の経済的利益を信じる人々にとっては、国境を越えた自由な市場を効果的に促進することが必要です。多くの人権侵害が行われている発展途上国との関係を強化することで、世界経済における貿易の重要性を高め、より大きな影響力を持つことができます。　私たちのポートフォリオで投票するには、これ以上の機会はありません。

SUSAはどこの証券会社で取引できるの？

ESG関連のETFはSUSAだけのようです。SUSAの取扱いがある日本国内の証券会社はマネックス証券、楽天証券、SBI証券です。