[最新] ビックデータ関連の米国株銘柄とETF

なぜ今、ビックデータ関連企業が注目されているのか

NVIDEA（NVDA）やAMD（AMD）が搭載するGPUの爆発的な伸びが示すように、企業はAIワークロードに多額の投資を行っている。企業は機械学習をビジネスモデルの中心に据えており、AI技術はレコメンデーション・エンジン、詐欺検出、顧客分析、金融取引、バーチャル・アシストなど、数多くのユースケースで利用できると想定されている。

これらのユースケースはすべて、関連するAIモデルにデータを供給するためのデータ・クラウドとデータ分析を必要とする。AIの構造的な成長は、近い将来、スノーフレークのビジネスの力強い成長を促進し続けると思う。大企業やハイパースケーラーはAI技術をいち早く採用する企業であり、他への投資を差し置いて、設備投資を行っている。

現段階では、AI工場であるクラウド・ハイパースケーラーが注目されている。しかし、企業が持っているいろいろなデータはいまだオンプロミス（自社内のデータベース）に残ったままであり、計算するところのデータセンターとネットワークを介して接続しないといけない。加えてそうした総合的なデータをまとめて解析するソフトウェアが必要になってくる。企業がAIワークロードに費用を捻出する際において、クラウド・データセンターへの投資を＄１とすると、ネットワークや既存のデータを活用するためのソフトウェア開発などに＄２～３費やすようになると、デルの経営陣は電話会議で以下のように答えている。

質問)　AIサーバーが1ドル使われるごとに、0.50ドルや0.75ドル、あるいはもう1ドルほどAIストレージへの支出が増加するのでしょうか？

回答）AIサーバーやGPUサーバーに1ドル使うごとに、2ドルから3ドルのプロフェッショナルサービス、ネットワーク、ストレージが追加されるでしょう。」

出所：第4四半期のカンファレンスコールより

クラウドの将来について、オラクルの決算発表時のカンファレンスコールでラリーエリソンCTOは以下のように発言している。

「クラウドへの移行全般、そして特に自律型データベースへの移行において、より強力な採用サイクルを生み出す鍵になると思います。オラクルでは、マルチクラウドへの取り組みは今後も拡大すると見ています。日本での拡大もそうですが、他のハイパースケーラーも同様のマルチクラウド・アプローチを採用し、既存のクラウド・インフラストラクチャと共存するOCIリージョンを構築していくでしょう。AWSにすべてのものを移し、Azureにすべてのものを移そうとしていた時代は終わりつつあります。顧客が本当に求めているのは、複数のクラウドを利用する能力と、それらの複数のクラウドが互いに会話する能力です。インターネットの時代、そしてクラウド・コンピューティングの時代。つまり、インターネットやクラウド・コンピューティングの時代には、クラウド・コンピューティングと呼ばれています。」

ビッグデータ関連銘柄は、ソフトウェア（クラウド・コンピューティング）に非常に似通っている。いくつか重複する銘柄もあるが、紹介する。

米国のビックデータ関連企業銘柄と株価推移

コンサルティング企業

アクセンチュア（ACN）

アクセンチュアはダブリンに本拠を置くプロフェッショナルサービス企業で、そのルーツは1950年代初頭、会計事務所アーサー・アンダーセンのビジネス・テクノロジー・コンサルティング部門として始まったことにさかのぼる。2023年度末現在、同社は120カ国に73万人以上の従業員を擁し、世界中の企業、政府、組織のデジタル・インフラ構築、業務最適化、収益拡大支援に注力している。過去10年間だけでも、ACN株のリターンは420％で、S&P500の235％を大きく上回っている。顧客満足度を高めるために、同社は “360°”と呼ばれるものを採用している。

アクセンチュアは市場において主導的な地位を確立しており、テクノロジーの「サプライチェーン」のさまざまな段階において、すべての主要なAI/テクノロジー企業や新興企業とのパートナーシップから利益を得ることができる。これには、データセンター、チップ製造会社、サイバーセキュリティ・プロバイダー、その他多くの企業が含まれる。競合企業よりも2倍の市場シェアを持っている。

アクセンチュアは、通信、メディア＆テクノロジー、金融サービス、医療＆公共サービス、プロダクツ、資源の5つの業界グループを通じて事業を展開している。自社製の自動化装置も使って業務を効率化し、サービス内容を向上させている。高度な自動化機器、ロボット工学、その他の特殊な商用ハードウェアを自社で設計、製造、組み立て、クライアントの業務をサポートしている。AI、モノのインターネット、人工現実感／仮想現実、高度なロボット工学、デジタル・ツイン、メタバースなど、データや変革的な技術の活用を通じて、顧客が中核業務においてより高い回復力、生産性、持続可能性を達成するための改革を支援し、インテリジェントな製品をより迅速かつコスト効率よく設計・エンジニアリングする。

アクセンチュアはデータとAIに特化した従業員を約5万3000人抱えている。2026年度末までにその数を8万人にすることを目標としている。M&Aの大手でもある。例えば、2022年度までのM&A支出を40億ドルにまで引き上げている。アクセンチュアの収益の約半分は北米からもたらされている。

アクセンチュア（ACN）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：27.53(05/03/24) EPS (TTM)：$11.03 時価総額：$190.95 B 配当利回り：1.70%(05/03/24)

セールスフォース（CRM）

セールスフォースは顧客関係管理（CRM）テクノロジーのプロバイダーである。Customer 360プラットフォームは、セールス、サービス、マーケティング、コマース、コラボレーション、統合、人工知能、分析、自動化など多岐にわたる。システム、アプリケーション、デバイスを横断して顧客データを接続し、顧客の完全なビューを作成する。

また、第三者が同社のプラットフォームと開発者ツールを使用し、同社のプラットフォーム上で動作する追加機能やアプリケーションを作成することも可能にしている。同社の顧客は、データの保存、リードと進捗状況の監視、商談機会の予測、分析とリレーションシップ・インテリジェンスによる洞察の獲得、見積書、契約書、請求書の発行に同社のセールス・サービスを利用している。サービス部門では、サービス・エージェントと顧客をあらゆるタッチポイントでつなぐことができる。顧客が日常的な問題を解決するために、予測や提案を行う。同社は全世界の企業にサブスクリプション・ベースでサービスを提供している。

セールスフォースはCRM市場において常に圧倒的な地位を確保し、市場での存在感を示している。セールスフォースが過去10年連続で市場をリードしてきた。これは、同社の確固たるブランド力の表れだと考えられる。さらに、ベスト・グローバル・ブランド・リストにおける同社の順位は、2018年の75位から2023年には38位に上昇している。

同社の売上総利益率は過去10年間、平均74.4％と非常に安定している。この間、売上高が平均24%増と毎年プラス成長を続けているにもかかわらず、売上総利益率が安定しているのは、同社が規模の経済の恩恵をあまり受けていないことを示しているのかもしれない。2019年には、Tableau社の買収に伴い、同社の売上高に占める売上原価の割合が大幅に減少した。さらに、減価償却費も、Tableau買収後に増加した2019年以外は安定していた。2023年の売上総利益率は2.2%上昇し、過去10年間で最大となった。しかし、セールスフォースの純利益率は、マイクロソフトの36.27％、SAPの19.7％と比較すると、セールスフォースは11.87％に過ぎない。

セールスフォースはSaaSモデルを採用しており、ソフトウェア製品をクラウドを通じて提供されるサブスクリプション・ライセンスとして提供している。セールスフォースは、世界最大のクラウドプロバイダーであるAWS（AMZN）と提携し、そのクラウドサービスを活用している。例えば、同社の「Data Cloud、Service Cloud、Sales Cloud」製品はAWSのマーケットプレイスで展開可能であり、同社のHerokuプラットフォームはAWSのEC2インスタンスを利用している。同社はまた、Amazon Bedrock with Salesforce Einstein、Data Cloud、Service CloudなどのAWSサービスを利用したAI CRM製品の利用を拡大すると発表した。

パッケージ販売（バンドル構成）は合計で最大45％の割引、Automation Everywhere Bundleは最大40％の割引となっている。さらに、2023年第3四半期に開催されるDreamforceのフラッグシップ・イベントで正式に発表された「Unlimited Edition+」という新しい製品でバンドル・ポートフォリオを拡大し、「Sales Cloud、Service Cloud、Einstein AI、Data Cloud、Slack、Tableau、Industriesにまたがる最高のセールスフォース・テクノロジーを1つの製品で利用できる」ようにした。これはセールスフォースがAWSクラウドサービスのコスト割引を、自社製品のバンドル購入の割引として顧客に提供し、マージンを安定させていることを示しているのかもしれない。

2024年の経営ガイダンスは、前年比8%から9%の低成長にとどまっている。アインシュタイン1プラットフォーム、コパイロット、データクラウドの立ち上げなど、最近の競合AI開発を受けて、経営陣のガイダンスは予想外に低いと考えている。その上、セールスフォースは、サイバーウィークにおける顧客のeコマース・プラットフォーム売上の17％がAIの影響を受けており、その額は2,980億ドルのうち510億ドルに上ると指摘している。

セールスフォース（CRM）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：65.08(05/03/24) EPS (TTM)：$4.21 時価総額：$265.53 B 配当利回り：0.58%(05/03/24)

データ、クラウド管理企業、データ分析企業

コムボー・システムズ（CVLT）

コムボー・システムズはデータ管理会社である。CVLTは、データの保存場所（オンプレミス、ハイブリッド、マルチクラウド）や構造（レガシーアプリケーション、データベース、仮想マシン（VM）、コンテナ）に関係なく、ユーザーのすべてのデータにまたがる統合データ管理プラットフォームを提供している。ソフトウェア・サブスクリプション、統合アプライアンス、パートナー・マネージド、SaaS（Software as a Service）のあらゆる組み合わせを通じてソリューションを提供する。

同社が提供する製品は、データリカバリー、データコンプライアンスとガバナンス、データストレージ、データ・セキュリティと4つのカテゴリーに分類されている。

Commvault Backup and Recovery (CBR)は、バックアップ、検証可能なリカバリ、コストを最適化したクラウドワークロードモビリティを提供し、複数のクラウドにまたがってもデータの可用性を確保できるよう支援する。

Commvault Disaster Recovery (CDR) は、単一の拡張可能なプラットフォームからレプリケーションとディザスタリカバリのソリューションを提供し、コマンドセンターを通じて管理される。

データ保護・管理企業だ。同社のプラットフォームは、組織のサイバー耐性を強化し、最終的にはランサムウェアから保護することを可能にする。サイバー耐性の強化という世俗的な需要に後押しされ、同社の製品に対する需要の増加から恩恵を受け続けるはずだと考えられている。

直近の四半期（2024年第3四半期）では、サブスクリプション収入の30%増に牽引され、11%以上の増収となった。実際、CVLTの事業全体に占めるサブスクリプション事業の割合はますます高まっている。サブスクリプションARRは2024年第3四半期のARR全体のほぼ76%を占め、前年同期の69%から上昇した。キャッシュフローの創出と収益性も堅調に推移し、改善している。フリー・キャッシュ・フロー（FCF）は、安定した営業キャッシュ・フロー（OCF）生成に牽引され、2023年年初からほぼ倍増している。2024年第3四半期には、営業利益が前年同期比21%増、FCFが同45%増となり、卓越した業績をさらに実証した

主要なハイパースケーラーや、Avira、Darktrace、Databricks、Microsoft Sentinel、Palo Alto NetworksなどのサイバーセキュリティやAIの大手企業と統合している。CVLTの主要チャネル・パートナーの1つであるArrowへの依存度の高さは、投資家が引き続き注視すべきリスク要因である。CVLTの収益の35%以上がアロー社との提携によってもたらされており、これは提携集中リスクをさらに示している。

CVLTは12年連続でこの分野のリーダーに選ばれているが、Veeam、Rubrik、Cohesityのような最近設立された企業もこの分野に参入し、過去10年間破壊的な存在であり続けている。現在、Gartner のリーダー・クアドラントには、CVLT を含めて最多の 6 社が名を連ねているが、これは、市場で最良のサイ バー回復力製品をめぐる競争がますます激化していることを示唆している。例えば、マイクロソフトの支援を受けたルーブリックは、ガートナーのレポートによると、製品ロードマップやビジョンの観点から、かなり好調であり、CVLTを上回っているようである。ルーブリックは間もなくIPOの申請を控えている。

コムボー・システムズ（CVLT）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：28.56(05/03/24) EPS (TTM)：$3.76 時価総額：$4.69 B 配当利回り：なし

ヌータニクス（NTNX）

ヌータニクスは、ソフトウェア・ソリューションとクラウドサービスで構成されるエンタープライズクラウドプラットフォーム「Nutanix Cloud」を提供している。同社のソリューションは、すべてのアプリケーションとそのデータに対して、エッジ、プライベート、ハイブリッド、マルチクラウドの各環境で一貫したクラウド運用モデルを提供する。同社のソリューションにより、企業はエンタープライズ・アプリケーション、データベース、エンドユーザー・コンピューティング、仮想デスクトップ・インフラ（VDI）サービス、コンテナベースのモダン・アプリケーション、分析アプリケーションなどのワークロードを、オンプレミスとパブリック・クラウド間でシンプルに実行・移動できる。

顧客がライセンスを選択できるよう、サブスクリプションベースのビジネスモデルを採用している。同社のNutanix Cloud Infrastructure（NCI）は、ハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）の中核となるソフトウェアスタック（AOS）、エンタープライズグレードのネイティブハイパーバイザー（AHV）、仮想ネットワーキング、ディザスタリカバリ、ネットワークおよびデータセキュリティ、Kubernetesコンテナランタイムを組み合わせたハイブリッドクラウドインフラストラクチャを提供している。

NTNXの売上げ成長率は年平均成長率10％台半ばを安定的に達成している。EMEA地域に拠点を置くグローバルな自動車技術プロバイダー、北米のヘッジファンド、EMEA地域のグローバルな航空会社など、NTNXが最近獲得した顧客は、Nutanixが多様な業界にもたらす具体的な価値を例証している。

NTNXは23年3月期に初めて実質黒字を達成し、24年3月期は売上総利益率の上昇を背景にさらなる黒字化を目指している。

NTNXは、多くのハイテク企業が最近報告しているように、平均的な販売サイクルの長期化を認めている。さらに、NTNXが提供するGPT in-a-Boxは関心を集め、成功を収めているが、NTNXは投資家に対し、まだ日が浅く、その数は比較的少ないことを念押ししている。実際、ジェネレーティブAIソリューションの可能性は長期的にはエキサイティングだが、短期的な採用にはさらに時間が必要だ。

NTNXはITインフラに効率的でクラウドに似た環境を構築することに努めているが、それはパブリッククラウドではない。ますます多くの企業がデータセンターを廃止し、パブリッククラウドサービスへの完全なオフロードを選ぼうとしている。NTNXがこの長期的なトレンドとどのように共存していくかはまだ分からない。

ヌータニクス（NTNX）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：N/A EPS (TTM)：$-0.31 時価総額：$15.21 B 配当利回り：なし

ゼブラ・テクノロジーズ（ZBRA）

ゼブラ・テクノロジーズは、AIDC（Automatic Identification and Data Capture：自動認識・データキャプチャ）を手がけている。同社はアセットインテリジェンス＆トラッキング（AIT）とエンタープライズビジビリティ＆モビリティ（EVM）という2つのセグメントで事業を展開している。AIT部門は、バーコード印刷と資産追跡技術に従事している。主な製品ラインは、バーコードプリンター、カードプリンター、RFID（無線自動認識装置）、RTLS（リアルタイム・ロケーション・システム）、温度モニターラベルなどの消耗品、サービスなどである。EVM部門は、自動情報・データ収集ソリューションを提供している。主な製品ラインは、モバイルコンピューティング、データキャプチャ、産業用固定スキャン、マシンビジョン、サービス、ワークフロー最適化ソリューションなどである。約122の施設で事業を展開している。RFIDは、元々は小売業やアパレル小売業に特化していたが、現在では複数の業種にまたがるビジネスチャンスととらえている。輸送ロジスティクスの小包追跡、空港や航空会社の手荷物追跡、工具の仕掛品製造などへの展開を考えている。

ゼブラはいわゆるEAIソリューション・プロバイダーであり、自動識別やデータ取得を可能にする製品や関連サービスを提供している。RFIDスキャナー、プリンター、関連製品など、主に電子商取引、倉庫、ロジスティクスの現場で使用されるアプリケーションを提供している。

ゼブラ・テクノロジーズ（ZBRA）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：61.40(05/03/24) EPS (TTM)：$5.04 時価総額：$15.92 B 配当利回り：なし

コンフルエント（CFLT）

コンフルエントは、動き回るデータに特化したデータ・インフラ・プラットフォームを提供している。同社は、リアルタイムの中枢神経系を中心にアプリケーション、システム、データレイヤーを接続するデータインフラの設計を行っている。同社は、開発者や企業向けに、動くデータに焦点を当てたデータインフラストラクチャのカテゴリーを開発することに注力している。

これにより企業は、ビジネス機能、部門、チーム、アプリケーション、データストアが完全に接続され、顧客体験を提供できるようになる。これは、複数のソースからのリアルタイム・データを企業全体で常にストリーミングし、リアルタイムで分析できるように設計されている。このプラットフォームは、クラウド・インフラやデータセンターで稼働し、セキュリティやコンプライアンスに対応した、本番環境でも利用可能なアプリケーションを展開することを可能にする。同社のプラットフォームは、ビジネスにおける構造、運用、エンジニアリングのギャップを埋める機能を提供する。ソフトウェア開発者は、動き回るデータをつなぐアプリケーションを構築することができる。

2月に23会計年度第4四半期決算を発表し、売上高は通期で前年同期比33%増、非GAAPベースの営業利益率は前年の-30.4%から-7.4%へと23％改善した。今後売上高を前年同期比22.3％増の$950Mに拡大する一方、非GAAPベースの営業利益では収支均衡を見込んでいる。今後数年間で、コンフルエント・クラウドの完全なコンシューマ志向のGo-to-Marketモデルへの移行を加速させ、それに応じて営業報酬を調整することで、2025年までに1,000億ドルと推定される成長するTAM（Total Addressable Market）において、同社は市場シェアを獲得しようとしている。

同社はデータ・ストリーミングとストリーム処理をフルマネージドなApache Flinkと統合し、開発者がアプリケーションを構築するための最速かつ最も安全な選択肢として、特にGenAIアプリケーションの構築を検討している顧客からの需要が高まっている今、強力な革新を進めている。

コンフルエント（CFLT）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：N/A EPS (TTM)：$-1.48 時価総額：$9.47 B 配当利回り：なし

インフォマティカ（INFA）

インフォマティカは、エンタープライズ向けクラウドデータ管理企業である。人工知能（AI）を活用したIntelligent Data Management Cloud（IDMC）プラットフォームを提供し、あらゆるマルチクラウド、ハイブリッドシステムのデータを接続、管理、統合することで、企業のデータ戦略の推進を支援している。

IDMCプラットフォームは、あらゆるマルチクラウド・ハイブリッドシステムにまたがるデータを接続・管理・統合し、企業のデータ戦略推進を支援する。IDMCプラットフォームにより、企業はデータの単一真実情報源を構築し、360度の魅力的な顧客体験を実現し、サプライチェーン管理、財務計画、オペレーションなど企業全体のビジネスプロセスにおけるデータ運用を自動化し、従業員に統制された安全なデータアクセスを提供することができる。

また、当社のプラットフォームは、データ統合、データ品質、マスターデータ管理、顧客・ビジネス360アプリケーション、データカタログ、データマーケットプレイス、ガバナンス・プライバシーなど、相互運用可能なデータ管理製品で構成されている。INFAはクラウドニュートラルであり、クラウドエコシステム全体で運用と拡張が可能である。企業がAWS、Azure、Google Cloudのいずれと連携していても、インフォマティカのIDMCはサービスを提供できる。同社のAIエンジンであるCLAIREは、ペタバイト級のアクティブなメタデータを管理できるように設計されている。

セールスフォース(CRM)がデータ管理ソフトウェアプロバイダーのインフォマティカ(INFA)を買収するために深く交渉しているという噂がながれ、2024年になって株価は上昇した。この買収話は頓挫し、ウォール・ストリート・ジャーナル紙は両社が条件面で合意できなかったと報じた。INFAはその後、事業と財務の最新情報を発表し、現在買収の協議には入っていないと発表し、株価は20％以上下落している。

インフォマティカ（INFA）の株価推移

タイラー・テクノロジーズ（TYL）

タイラー・テクノロジーズは、公共部門向けに統合ソフトウェアと技術管理ソリューションを提供する企業である。同社のセグメントには、エンタープライズ・ソフトウェア（ES）とプラットフォーム・テクノロジー（PT）がある。ES部門は公共部門にソフトウェアシステムとサービスを提供し、ミッションクリティカルなバックオフィス機能の情報技術と自動化のニーズを満たす。PT部門は、デジタル・ソリューション、決済処理、データ処理の合理化、オペレーションとワークフローの改善など、公共部門に変革をもたらすソフトウェア・ソリューションを提供している。同社のソリューションは、公安、司法、公衆衛生、税制・予算、インフラ・土地利用、幼稚園から高校までの教育、社会サービスなど、政府の重要な機能をサポートするミッションクリティカルなテクノロジーを提供する。

タイラー・テクノロジーズ（TYL）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：106.38(05/03/24) EPS (TTM)：$4.41 時価総額：$19.91 B 配当利回り：なし

パランティア・テクノロジーズ（PLTR）

パランティアは、テロ対策の調査や作戦を支援するソフトウェアの構築に従事している。Palantir Gotham（Gotham）、Palantir Foundry（Foundry）、Palantir Apollo（Apollo）、Palantir Artificial Intelligence Platform（AIP）の4つの主要ソフトウェアプラットフォームを構築している。Apolloはクラウドに依存しない単一のコントロールレイヤーで、新機能、セキュリティアップデート、プラットフォーム設定の継続的な提供を調整し、重要なシステムの継続的な運用を支援する。Gothamは、シグナル・インテリジェンス・ソースから秘密情報提供者からの報告まで、データセットの奥深くに隠されたパターンを特定することを可能にする。Foundryは、データの中央オペレーティング・システムを構築することで、組織の運用方法を変革する。AIPは、大規模言語モデル（LLM）やその他のAIを組織内で効果的に活性化するために構築された主要なコア・コンポーネントを使用することで、企業全体で責任ある人工知能（AI）の優位性を実現する。

パランティア・テクノロジーズ（PLTR） の株価推移

P/E Ratio (TTM)：258.36(05/03/24) EPS (TTM)：$0.09 時価総額：$52.08 B 配当利回り：なし

C3.ai（AI）

C3.aiはエンタープライズ人工知能（AI）ソフトウェア会社である。同社は、顧客が様々なインフラで大規模なエンタープライズAIアプリケーションを開発、展開、運用できるようにするソフトウェア・アプリケーションを開発している。

シーベル・システムズの創業者で億万長者のトム・シーベルが率いるエンタープライズAI PaaSプラットフォーム、C3.aiの株価はIPO後、ジェットコース―スターのような値動きを見せている。C3.aiは、ジェネレーティブAIへの関心の高まりにより、ティッカーシンボルであるAIが示すように、数年にわたる継続的な追い風をもたらすはずであった。

C3.aiは、ジェネレーティブAIの爆発的な普及だけで、同社のTAM（Total Addressable Market）は2022年の市場規模を上回る可能性はある。例えば、政府ビジネスの成長である。C3.aiの直近の四半期では、州政府／地方政府および連邦政府の案件がC3.aiのブッキングの半分以上を占め、AIのライバルであるPalantir同様、長らく有利であった市場をついに開拓した。消費ベースのビジネスモデルは、とてつもない成長の可能性を引き出す。このビジネスモデルは、C3.aiに新規顧客から小規模にスタートし、時間をかけてビジネスを成長させる機会を与える。AIは「水平的」テクノロジーであり、どの業界の企業にも等しく適用され、恩恵を受けることができる。

歴史的には、C3.aiはベーカー・ヒューズ社との関係から、重工業と石油に集中してきた。しかし最近では、C3.aiの生産現場でのアプリケーションを拡大し、金融サービス、ヘルスケア、その他の拡大産業の顧客をカバーしている。C3.aiは、アマゾンAWS、グーグル・クラウド、マイクロソフト・アジュールと緊密に連携しており、さまざまなクラウド環境に最適化された特定のエンタープライズ・アプリケーションを提供している。C3.aiのクラウドにとらわれないアプローチにより、あらゆる潜在顧客に広くリーチできる。

C3.aiは約7億ドルのキャッシュを保有しており、負債も抱えていない。これは、24年度末までに損益分岐点を達成するという目標に向けて取り組む上で、財務的な柔軟性を十分に与えている。キャッシュの浪費は急速に縮小している。

今四半期、50件の新規契約（前年同期比85%増）と29件の新規パイロット（同71%増）を締結した。C3.aiは新規顧客の参入障壁を下げ続けており、100万ドル未満の案件が多くなっている（とはいえ、同社は100万ドルから500万ドル、500万ドルから1,000万ドルの案件でも多くの新規契約を結んでいる）。

トム・シーベルCEOは、第3四半期決算説明会で次のように述べている。

「エンタープライズAIに対する市場の関心は驚異的だ。事実上すべての商業組織、軍事組織、政府組織は今日、AIを活用して業務を改善し、プロセスを最適化し、ビジネスを変革することに注力している。」

適格なオポチュニティ・パイプラインは、1年前から73％増加している。これはC3ジェネレーティブAIのオポチュニティが牽引している。パートナーとのGo-to-Marketは強力なパイロットの追加を推進しており、まだ初期段階にある。第3四半期には、パートナー・ネットワークからの予約が第2四半期より62％増加した。1年前と比較すると337%増となった。エンタープライズAI製品に対する市場の需要は圧倒的である。C3.aiが国防総省、ミサイル防衛局、米空軍と契約を締結したことで、米国連邦政府の売上高は前年同期比100%以上の伸びとなった。

C3.ai（AI）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：N/A EPS (TTM)：$-2.32 時価総額：$2.93 B 配当利回り：なし

エラスティック（ESTC）

エラスティックはオランダに本社を置くデータ分析会社である。同社のプラットフォームは、パブリック・クラウド上でホスティングされたマネージド・サービスとして、またセルフマネージド・ソフトウェアとして提供されており、顧客は大量のデータから洞察を見出し、行動を起こすことができる。エラスティック・スタックは、あらゆるソース、フォーマットのデータを取り込み、そのデータの検索、分析、可視化を行うソフトウェア製品群である。当社は、組織、従業員、顧客が必要なものを見つけ、ミッションクリティカルなアプリケーションを円滑に稼働させ、サイバー脅威から保護することを支援している。

同社は主に、同社のプラットフォームのサブスクリプションの販売から収益を得ている。

エラスティックは、クラウドの消費パターンが安定してきたと述べており、需要環境の健全化を示唆している。企業は依然としてコストに重点を置いており、エラスティックのプラットフォームを利用することで、顧客はコストを統合できるため、エラスティックにとってはメリットと考えられる。顧客はRAG（Retrieval Augmented Generation）をジェネレーティブAIアプリケーションに活用しており、エラスティックのテクノロジーは、適切なコンテンツを配信する、セキュリティと機密性を維持する、コスト削減のような用途に役立っている。RAGはコストが低く、新しい独自データには、最新で文脈に沿った正確な結果を提供できるソリューションが必要であるため、同社は期待している。

ESTCはセキュリティが収益の大半を占めている。同社は、レガシーなログ分析やSIEMベンダーを駆逐しつつあり、顧客は観測可能性とセキュリティのユースケースのために同社のプラットフォームに集約しつつあると述べている。セキュリティ分析においてスケールとスピードを提供し、AIアシスタントが同社のソリューションをより魅力的なものにしていると同社は考えている。最近のコミュニケーションにおいて、AIのビジネスチャンスに傾倒し始めている。

第3四半期にElasticsearch Relevance Engine（ESRE）の顧客を数百社追加した。ESREにより、顧客は独自のモデルをトレーニングすることなく、ジェネレーティブAIアプリケーションを構築することができる。これは明らかに長期的な追い風となり得るが、ESTRはジェネレーティブAIが当面の成長ドライバーになるとは考えていないElasticsearch Query Language（ESQL）も、顧客が同社のプラットフォームに移行しやすくなっている。ESQLは11月にローンチされ、すでに約1,000社の顧客が試している。

アクセンチュア（ACN）の最近の論評によると、顧客は有意義な金額をジェネレーティブAIに投入し始めているが、これはまだ大部分が探索的なものであり、ほとんどの企業はAIの価値を完全に実現するための技術インフラと従業員を持っていない。これは、ESTR、モンゴDB（MDB）、コンフルエント（CFLT）、Databricks、スノーフレーク（SNOW）のような最新のデータインフラベンダーにとってチャンスである。データ・インフラストラクチャーは、ジェネレーティブAIが本番環境でスケールし始めた場合、おそらく最初に支出が大幅に増加する分野の1つになるだろう。

エラスティック（ESTC）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：230.75(05/03/24) EPS (TTM)：$0.46 時価総額：$10.65 B 配当利回り：なし

データドッグ（DDOG）

データドッグは、クラウド・アプリケーションの監視・セキュリティ・プラットフォームである。同社のSaaSプラットフォームは、インフラ監視、アプリケーション・パフォーマンス監視、ログ管理、リアルユーザー監視、その他様々な機能を統合・自動化し、顧客のテクノロジー・スタック全体に統合されたリアルタイムの観測性とセキュリティを提供する。同社のプラットフォームは、個別または統合ソリューションとして使用できる製品で構成され、顧客がDatadogプラットフォームの上にパートナーによって構築された製品にアクセスできるマーケットプレイスを含む。

同社の製品には、インフラストラクチャ・モニタリング、アプリケーション・パフォーマンス・モニタリング（APM）、ログ管理、デジタル・エクスペリエンス・モニタリング、継続的プロファイラ、データベース・モニタリング、ネットワーク・モニタリング、インシデント管理、オブザーバビリティ・パイプライン、クラウド・コスト管理、ユニバーサル・サービス・モニタリング、クラウド・セキュリティ・マネジメント、アプリケーション・セキュリティ・マネジメント、CIビジビリティなどがある。

2023年、DDOGは400以上の新機能を発表した。観測可能性の分野では、経営陣は、DDOGが現在700以上の統合機能を持ち、顧客が最新のAWS、Azure、Googleのクラウド機能と、新たに登場したAIスタックから利益を得ることができることを強調した。経営陣は、ジェネレーティブAI統合への取り組みが拡大しており、4Q23には前四半期比75%増となったことを明らかにした。ジェネレーティブAIの分野では、DDOGは自然言語インシデント管理コパイロットであるBits AIに新機能を提供し続けている。また、DDOGは、顧客がモデルを安全に展開・管理できるよう、大規模言語モデルの観測可能性を目指している。

DDOGは、同社のARRの3％がジェネレーティブAIの顧客によるもので、23年第3四半期は2.5％であったが、重要なのはここでの経営陣のコメントであり、「あらゆる業界、あらゆる規模の顧客がAI機能の本番導入を開始するため、将来的に機会ははるかに大きくなると考えている」と述べている。

アプリケーション・パフォーマンス・モニタリング（APM）分野では、顧客がキューイング、ストリーミング、イベント駆動パイプラインを監視できるよう、Data Streams Monitoringを開始した。DDOGはまた、シングルステップのAPMオンボーディングを開始し、たった1人のエンジニアが数分で複雑なアプリケーション全体のAPMを有効にできるようにした。

DDOGのクラウドセキュリティ事業は順調に成長しているようだ。現在、DDOGのセキュリティ製品を少なくとも1つ使用している顧客は6,000社を超える。今四半期の新機能には、ソフトウェア・コンポジション分析が含まれる。

さらにDDOGは、クラウド・インフラストラクチャのエンタイトルメント管理も発表しており、IDおよびアクセス管理のセキュリティ問題の防止を支援している。また、クラウドSIEM Investigatorを出荷し、顧客が長期間のログを使用して詳細なセキュリティ調査を実施できるようにした。さらに、データ・セキュリティ機能を拡張し、Sensitive Data Scannerを発表した。最後に、DDOGはクラウドコスト管理機能を拡張し、AWSとAzureのGAを追加した。また、FedRAMPのHighレベルおよびImpactレベル5の認可を取得する予定であることも明らかにした。

データドッグ（DDOG）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：958.87(05/03/24) EPS (TTM)：$0.13 時価総額：$41.24 B 配当利回り：なし

スノーフレーク（SNOW）

スノーフレークは、スノーフレーク・データ・クラウドにより、あらゆる組織のデータ流動化を可能にするビッグデータ解析サービスを提供している。同社のプラットフォームはデータ・クラウドを強化し、顧客がデータを単一の真実源に統合して有意義なビジネスインサイトを推進したり、人工知能（AI）を適用してビジネス上の問題を解決したり、データ・アプリケーションを構築したり、データやデータ製品を共有したりできるようにする。同社のプラットフォームは、データウェアハウス、データレイク、データエンジニアリング、AI/機械学習（ML）、アプリケーション、コラボレーション、サイバーセキュリティ、Unistoreなど、さまざまなワークロードをサポートしている。

クラウドネイティブアーキテクチャは、コンピュート、ストレージ、クラウドサービスの3つの独立したスケーラブルなレイヤーで構成されているが、論理的に統合されている。コンピュートレイヤーは、ユーザーが多くのユースケースで共通のデータセットに最小限のレイテンシーで同時にアクセスできるよう、専用のリソースを提供する。ストレージレイヤーは、構造化、半構造化、非構造化データを大量かつ多様に取り込み、統一されたデータレコードを作成する。

スノーフレークは決算説明会の前日に新CEOを迎えた。歴史的に、このようなリーダーシップの交代は、投資家が会社の新たな方向性を見極めるのを待つため、株価にボラティリティをもたらしている可能性がある。前CEOのフランク・スルートマン氏は、ServiceNow（NOW）やData Domain（後にデル・テクノロジーズ（DELL）に買収された）などを上場させたことで知られる。その専門知識は高く評価されていたが、スルートマンの経歴は必ずしも製品開発ではなかった。新CEO、スリダール・ラマスワミは、グーグル（GOOG）の機械学習（MLL）エンジニアからベンチャーキャピタリストに転身した。大規模言語モデル（LLM）やジェネレーティブAIなどのAI技術を活用した検索エンジンNeevaを共同設立した。スノーフレークが2023年にNeevaを買収したことで、革新的な技術だけでなく、今やその背後にいる首謀者も手に入れた。スノーフレークに対する自信をさらに示すために、ラマスワミは最近500万ドル相当の同社株を購入している。同社の成功は、新たなリーダーシップの下、AI革命を活用しながら既存顧客を維持できるかどうかにかかっている。

スノーフレーク（SNOW）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：N/A EPS (TTM)：$-2.55 時価総額：$53.24 B 配当利回り：なし

モンゴDB（ＭＤＢ）

モンゴDBは、開発者向けデータプラットフォーム企業である。同社の開発者データプラットフォームは、データベースと関連サービスの統合セットであり、開発チームが最新のアプリケーション要件の多様化に対応することを可能にする。顧客は開発者データプラットフォームをマネージドサービスとして導入することもできるし、セルフマネージドオプションを選択することもできる。

MongoDB Atlasは、統合されたデータベースと関連サービスを含むDBaaS（Database-as-a-Service）である。ベクトル検索製品は、グローバルに分散された運用データベースと密接に統合されており、顧客は人工知能（AI）対応アプリケーションに必要なあらゆる種類のデータ、ベクトルデータ、メタデータ、運用データを保存できる。MongoDB Enterprise Advancedは、クラウド、オンプレミス、またはハイブリッド環境で実行可能な、企業顧客向けの独自のセルフマネージド商用製品である。また、顧客向けにプロフェッショナルサービスも提供している。

MDBの競争力は、最新のソフトウェア・アプリケーションが生成する多様なデータに対応するために、ドキュメント・ベースのアーキテクチャを活用していることだ。ドキュメント・モデルにより、開発者はアプリケーションの構築と修正をより迅速に行うことができ、アプリケーションを実行する際のコストも代替データベースより安くなる。さらに、MDBデータプラットフォームは、複数の環境（クラウド、マルチクラウド、オンプレミス、ハイブリッド環境）でアプリケーションを実行できるように構築されている。

MDBがレガシー・プロバイダーに対して勝利するのは、そのドキュメント・モデル・データベースがこれらの制限に対処するように設計されているからである。MDBはスケーラビリティを念頭に構築されているため、開発者はアプリケーションをよりよく保守、修正、拡張することができる。2Q24のMDB決算説明会によると、MDBプラットフォームがレガシー・ソリューションと比較して75％のコスト削減と20％の性能向上をもたらしたという顧客事例が紹介されている。また、4Q23の決算説明会でも、ある顧客が40％の経費削減を達成した事例が紹介されている。サンプル数は少ないが、コスト削減の数値が大きいということは、MDBが単純にコストセーブできるということだ。

MDBはマルチクラウド環境での運用が可能で、多様なワークロードをサポートし、スケールの大きな高性能を実現する。MDBのベクトル検索は基本的に、AIが必要とするニーズを満たすために非常によく機能する。一度ベクトルを作成すれば、データの性質や重要性に応じて、他のベクトルと結びつけることができる。ベクトル検索は、写真、ビデオ、音声など、関連するすべてのベクトルを調べることができるため、より正確な結果を見つけることができる。対照的に、類似性があるにもかかわらず、単純なテキスト検索では、これらの他の種類の情報を見つけることができなかった。さらに、ベクトル検索はラージ・ランゲージ・モデル（LLM）によって使用され、LLMの幻覚を減らすことができる。手始めに、LLMはデータベースや検索エンジンではないため、回答に引用を提供しない。なぜなら、LLMはデータベースや検索エンジンではないからである。LLMは、ユーザーが提供したプロンプトを外挿することによってテキストを生成するため、LLMはある程度不可避である。LLMが独自に回答を生成する必要性をなくし、代わりにMDBのようなベクトルデータベースに問い合わせることで、ベクトル検索はLLMのトレーニングを向上させ、より正確な結果を生成できるようにする。

モンゴDB（ＭＤＢ）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：N/A EPS (TTM)：$-2.48 時価総額：$26.45 B 配当利回り：なし

ダイナトレース（ＤＴ）

ダイナトレースは、ダイナミックでハイブリッドなマルチクラウド環境向けに、アナリティクスと自動化を備えた統合された観測性とセキュリティのプラットフォームを提供している。同社のDynatrace Software Intelligence Platformは、アプリケーションおよびマイクロサービス監視（APM）、ランタイムアプリケーションセキュリティ、インフラストラクチャ監視、デジタルエクスペリエンス監視（DEM）、ビジネスアナリティクス、クラウド自動化を提供する。提供する製品には、アプリケーションおよびマイクロサービス監視、インフラストラクチャ監視、アプリケーションセキュリティ、ログ管理と分析、デジタルエクスペリエンス監視、デジタルビジネス分析、クラウド自動化が含まれる。同社のDynatrace Infrastructure Monitoringは、パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッド、マルチクラウド環境にまたがる顧客のインフラレイヤーに完全な可視性を提供する。また、Log4Shellのような重要な脆弱性を悪用するインジェクション攻撃から保護するために、リアルタイムの検出とブロックを提供する。

DTは、ガートナーからアプリケーション・プロセス・モニタリング、APM、観測可能性の分野で、クラス最高、最高ランクのリーダーとされている。SIEM市場では、データドッグ（DDOG）、スプランク（シスコCSCOに買収された）と競合している。

DTは、ITスタック全体のためのワンストップショップであるフルスタックモニタリング＆分析プロバイダーとして位置づけられ、差別化されている。これは、ベンダーの各ソフトウェアやアプリケーション、クライアント向けプラットフォーム、データベース、アーキテクチャのパフォーマンスを監視することを意味する。このサービスには、意味のある推論、分析、解決策を得ることも含まれる。統合されたサービスと単一のソリューションは、強力なセールスポイントとなっている。ソフトウェアとITスタックは、時間をかけて別々のベンダーとプラットフォームで構築され、その多くはパッチを当てられたものであり、その多くは合併や買収の結果であり、一部は社内の縄張り争いのために構築されたものである。DTはこのアプローチでスタートし、オンプレミスのデータセンター、クラウドプラットフォーム、ハイブリッド環境など、さまざまなインフラを持ち、複雑なITニーズを持つ10億ドル規模のIT予算を持つ世界の大企業のうち、約15,000社のみを対象としている。大企業は、これらの環境すべてに対応できる強力なFSMAベンダーを必要としており、DTは複雑な問題に対処できるクラス最高の統合プロバイダーである。DTは2023年5月時点で、3,600社以上の顧客を抱えている（同社のウェブサイトに掲載）。

Gartnerは、パフォーマンス分析と修復におけるプロアクティブな効率性から、同社の新しい集中型データプラットフォームGrailを主要な強みと評価している。Grailは、AWS、Azure、Google Cloudの3大クラウドプロバイダーとの戦略的パートナーシップにより、DTの成長の先鋒となる可能性がある。同様に、同社のAI製品であるDavisは、まだ初期段階にあるが、競合他社を凌駕する機能を備えているか、少なくともAIで先行者利益を得る可能性がある。Davisは、おそらく2025年になって初めて収益を上げることになると予想されている。

ダイナトレース（ＤＴ） の株価推移

P/E Ratio (TTM)：68.87(05/03/24) EPS (TTM)：$0.66 時価総額：$13.55 B 配当利回り：なし

テラデータ・コーポレーション（TDC）

テラデータは、エンタープライズ・アナリティクスのためのコネクテッド・マルチクラウド・データ・プラットフォームの提供に注力している。「Teradata Vantage」は、パブリック・クラウド、プライベート・クラウド、マルチクラウド環境、オンプレミスを問わず、企業が企業全体のあらゆるデータを活用できるように設計された、オープンで接続されたプラットフォームである。Teradata Vantageは、アナリティクスとデータのあらゆるニーズに対応するよう設計された導入オプションで構成され、総所有コストと財務ガバナンスを最適化する。

Teradata VantageCloudは、柔軟で接続性の高い最新のクラウドプラットフォームであり、クラウドネイティブなレイクアーキテクチャで構築されたTeradata VantageCloud Lakeと、管理されたエンタープライズワークロード向けのTeradata VantageCloud Enterpriseが含まれる。Teradata VantageCoreはオンプレミスのデータおよびアナリティクス製品で、クラウド製品と統合することで、現在さまざまな企業が求めているハイブリッド環境を実現する。

テラデータ・コーポレーション（TDC）の株価推移

P/E Ratio (TTM)：62.41(05/03/24) EPS (TTM)：$0.60 時価総額：$3.63 B 配当利回り：なし

インターデジタル（IDCC）

インターデジタルは、主にワイヤレス、ビデオ、人工知能（AI）、および関連技術に特化した世界的な研究開発企業である。同社は、さまざまな通信およびエンターテインメント製品やサービスにおいて、接続された没入型体験を可能にする基盤技術を設計・開発している。

同社は、無線通信機器、家電製品、IoT機器、自動車などのメーカーや、ビデオストリーミングなどのクラウドベースのサービスを提供するプロバイダーなど、こうした製品やサービスを提供する企業に対して、世界中で革新的技術のライセンス供与を行っている。同社は、初期のデジタル携帯電話システムから5Gや先進的なWi-Fi技術に至るまで、ワイヤレス製品やネットワークで使用されるワイヤレス技術に注力している。また、ビデオ処理およびビデオエンコード・デコード技術にも注力しており、ワイヤレス技術とビデオ技術の両方と交差する重要なAI研究にも取り組んでいる。

インターデジタル（IDCC） の株価推移

P/E Ratio (TTM)：15.23(05/03/24) EPS (TTM)：$6.81 時価総額：$2.62 B 配当利回り：なし

ビッグデータをテーマとしたETF

DAT（ProShares Big Data Refiners ETF）

DATは、ビッグデータ市場に関連する事業を展開する先進国および新興国企業のインデックスへの投資を行っている。当ファンドは主に、収益の75％以上をビッグデータの管理、分析、保存、抽出から得ている9つのRBICSサブ業界のいずれかに分類される証券を選択する。基準を満たす企業が25社に満たない場合は、収益の閾値を50%に引き下げ、次に収益の割合が高い企業を選んでリストを完成させる。構成銘柄はまた、最低5億ドルの時価総額、最低100万ドルの3ヶ月平均日次売買代金など、投資可能性と流動性の要件も満たさなければならない。ファンドは時価総額加重方式を採用し、個々の銘柄の上限は4.5%である。インデックスは半年に一度、6月と12月に再構成され、リバランスされる。

DATの上位保有銘柄

ティッカー	銘柄名	％
MSTR	MicroStrategy Incorporated Class A	9.6%
CVLT	Commvault Systems, Inc.	6.2%
NTNX	Nutanix, Inc. Class A	6.2%
ZBRA	Zebra Technologies Corporation Class A	5.8%
CFLT	Confluent Inc Class A	5.5%
INFA	Informatica, Inc. Class A	5.3%
NICE	NICE Ltd. Sponsored ADR	5.1%
TYL	Tyler Technologies, Inc.	5.0%
PLTR	Palantir Technologies Inc. Class A	5.0%
DDOG	Datadog Inc Class A	4.7%
ESTC	Elastic NV	4.3%
SNOW	Snowflake, Inc. Class A	3.8%
MDB	MongoDB, Inc. Class A	3.7%
DT	Dynatrace, Inc.	3.7%
IDCC	InterDigital, Inc.	3.7%

当ファンドは、資産総額が680万ドルと小さいので、取引の推奨は致しかねます。

※DATは日本のネット系証券会社での取り扱いはありません。